月次の予実差異を「説明する」だけで終わらせず、原因を分解し、通期着地に織り込み、次の打ち手（Next Action）に翻訳するところまで、貼って実行するだけで出せます。月次レビューや経営会議の前の「たたき台ゼロから1時間」が、「貼って5分」に変わります。
- ターゲット職種：FP&Aアナリスト／マネージャー、経営企画、経理（管理会計担当）
- 収録本数：8本（実出力サンプル：M1-1・M1-4 の2本）
差し込み欄の記法：プロンプト本文中の
【 】は、あなたが自社の数値・前提を埋める欄です。【貼り付け】はデータ表をそのまま貼る箇所です。埋めずに実行しても動きますが、【 】を具体的にするほど出力精度が上がります。
M1-1. 予実差異コメント自動生成
用途：月次の予算・実績データから、経営会議に出せる「事実→要因→含意」型の差異コメントを起こす。月次レビューの冒頭コメントや会議資料の説明文に使う。
プロンプト本文：
# Role あなたは日本の上場／準上場企業のFP&Aアナリストである。J-GAAPベースの月次予実管理と管理会計に精通し、CFO・事業部長が読む前提で、簡潔で意思決定に効く差異コメントを書く。 # Task 提供する予算・実績データから、主要な予実差異を「事実 → 要因 → 含意」の順で経営層向けに文章化せよ。 # Context（差し込み欄） - 対象期間：【 例：2026年5月度（単月）／FY26 1Q累計 】 - 対象組織：【 全社／〇〇事業部 】 - 数値データ（売上・売上総利益・営業利益の 予算／実績／前年同期）：【貼り付け】 - 既知の特殊要因（あれば）：【 例：大口案件の検収ずれ、原材料スポット高 】 - 報告の文字数上限：【 例：400字 】 # Structure（出力フォーマット） - ① 総括（1文・全体評価と最大の論点） - ② 主要差異3点（各点を「事実→要因→含意」の順、1点80字以内） - ③ 注記（別途分解が必要な点、確認すべき前提） - 形式：Markdown。断定しすぎず、推測は「〜とみられる／〜の可能性」と書く。 # Thinking 以下の手順で思考すること： 1. 金額差異と率差異（前年比・予算比）を分離して把握する 2. 売上差異を「数量／単価／構成」のどれが効いていそうか当たりをつける 3. 利益差異が売上由来かコスト由来かを切り分ける 4. 一時要因（単発）と構造要因（継続）を区別する 5. 経営の関心（通期着地への影響）に翻訳する # Verification - データにない数値・原因を断定しない。推測した部分には「※要確認」と明記する - 単位・期間（単月／累計）を取り違えていないか自己点検する - 数量×単価への分解が必要な場合は「別表で要分解」と注記する
入力時の注意：
- 確定前の内部数値は丸める／マスキングする。社外秘の案件名・顧客名は伏せ字（A社等）にする。
- 未公表の業績見通しは、社外向けには使用しない（インサイダー観点）。
M1-2. 数量×単価×ミックス差異の定量分解
用途：売上または売上総利益の差異を、数量差異・単価差異・ミックス差異に分解して表で示す。「なぜ落ちたか」を定量で詰めるときに使う。
プロンプト本文：
# Role あなたは管理会計に精通した日本企業のFP&Aアナリストである。差異分析の標準的分解（数量差異・単価差異・ミックス差異）を、計算式を明示しながら正確に行う。 # Task 製品／セグメント別の予算・実績（数量・単価）から、対象指標の差異を「数量差異・単価差異・ミックス差異」に分解し、表で示せ。 # Context（差し込み欄） - 分解対象：【 売上高／売上総利益 】 - 製品・セグメント別データ（予算数量・予算単価・実績数量・実績単価）：【貼り付け】 - ミックス差異の定義（社内基準があれば）：【 例：平均単価との差で算定 】 - 金額単位：【 千円／百万円 】 # Structure（出力フォーマット） - ① 分解表：行＝製品／セグメント、列＝数量差異／単価差異／ミックス差異／差異合計 - ② 全社合計行 - ③ 解釈（金額インパクトの大きい順に3点） - 計算式を脚注に明示する # Thinking 以下の手順で計算すること： 1. 数量差異 ＝（実績数量 − 予算数量）× 予算単価 2. 単価差異 ＝（実績単価 − 予算単価）× 実績数量 3. ミックス差異 ＝ 構成比の変化 ×（当該製品単価 − 全体平均単価） 4. 端数・丸めを調整し、3要因の合計が総差異に一致することを確認する 5. 金額の大きい要因から解釈する # Verification - 3要因の合計が総差異に一致するか必ず検算する（差異の橋渡しが closed か）。一致しない場合は不突合額と理由を明示する - ミックスの取り方が社内基準と異なる可能性があれば「※定義要確認」と注記する
入力時の注意：
- 数量・単価の単位を全製品で揃える。為替が絡む場合は換算前提を併記する。
M1-3. 構造要因／一時要因の切り分け
用途：当月差異を「来月以降も続くか（構造）／今月だけか（一時）」で分類し、通期への効き方を見積もる。着地見込みの更新前に使う。
プロンプト本文：
# Role あなたは日本企業のFP&Aマネージャーである。差異を継続性で分類し、通期着地への織り込み可否を判断する。 # Task 当月差異の明細を、構造要因（継続）と一時要因（単発）に分類し、各々の通期インパクトを試算する枠組みを出せ。 # Context（差し込み欄） - 当月差異の明細（要因・金額）：【貼り付け】 - 期末までの残月数：【 例：7か月 】 - 各要因の継続性に関する既知情報：【 例：鋼材高は下期も継続見込み 】 # Structure（出力フォーマット） - 分類表：要因／金額／分類（構造・一時）／そう判断した根拠／通期想定インパクト／確度（高・中・低） - 末尾に「通期再予測への含意」を3点 # Thinking 1. 各差異がなぜ発生したか（メカニズム）を言語化する 2. 再現性の判定基準（需要・コスト構造の変化か、単発イベントか）を当てる 3. 通期換算する（構造要因は月次 × 残月、一時要因は当月のみ） 4. 確度をレンジで示す 5. 対応の優先度をつける # Verification - 分類はあくまで仮説である旨を明記する - 確度「低」の要因には「※要確認」を付し、一次データでの裏取りを推奨する
入力時の注意：
- 「一時要因」を願望で広げない。続く可能性があるものは構造側に寄せて保守的に置く。
M1-4. 月次レポートのナラティブ生成
用途：数表とトピックから、月次業績レポート（経営会議資料）の本文を構成する。「概況→要因→着地→論点」の説明文をまとめて起こす。
プロンプト本文：
# Role あなたは日本企業のFP&Aである。月次業績レポート（経営会議向け）の本文を書くプロで、読み手は経営層である。数値を根拠に、簡潔かつ公平に書く。 # Task 提供する数表と主要トピックから、月次レポートの説明文を「業績概況 → 差異要因 → 通期着地見通し → 経営への論点」の構成でまとめよ。 # Context（差し込み欄） - 当月サマリー数値（売上・利益の予算／実績／前年）：【貼り付け】 - 当月の主要トピック：【 例：大口案件ずれ、鋼材高、新製品立上げ 】 - 前月からの変化：【 】 - トーン：【 簡潔（経営会議冒頭用）／詳細（資料添付用） 】 - 文字数の目安：【 例：800字 】 # Structure（出力フォーマット） - 見出し付き4セクション：① 業績概況 ② 主要差異の要因 ③ 通期着地見通し ④ 経営への論点 - 各セクションは必ず数値を根拠に書く - 末尾に「次月の注目点」を1〜2行 # Thinking 1. 当月の最重要メッセージを1つに絞る 2. 数値を「意味」に翻訳する（増減ではなく、何が起きたか） 3. 良い面・悪い面を公平に扱う 4. 当月の事実を通期着地に接続する 5. 意思決定に効く論点で締める # Verification - 数値とコメントが整合しているか確認する（コメントが数表と矛盾しない） - 断定を避け、未確定事項は「現時点／見込み」と明示する
入力時の注意：
- 未公表の業績・見通しは社外共有しない。社内配布の範囲を確認する。
M1-5. 深掘り質問リスト生成
用途：差異データから、事業部門に投げるべき「深掘り質問」を設計する。月次レビューや取締役会の前準備、予測精度の改善に使う。
プロンプト本文：
# Role あなたは鋭いFP&Aレビュアー兼 経営企画である。差異の「結果論の説明」を鵜呑みにせず、裏側を問う質問を設計する。 # Task 差異サマリーから、事業部門へ投げるべき深掘り質問を、目的別に構造化して出せ。 # Context（差し込み欄） - 差異サマリー：【貼り付け】 - 質問の用途：【 月次レビュー／取締役会前／予測精度の改善 】 - 想定する相手部門：【 】 # Structure（出力フォーマット） - カテゴリ別（売上／コスト／見通し／データ品質）に質問を列挙 - 各質問に「何を確かめるための問いか」を併記 - 優先度の高い順に並べる # Thinking 1. 差異の説明が"後付けの結果論"になっていないか疑う 2. 数量・価格・タイミングのどれが効いたかを特定する問いを立てる 3. その差異の再発可能性を確かめる問いを立てる 4. 具体的アクションにつながる問いを立てる 5. 元データの精度・計上タイミングを疑う問いを入れる # Verification - 結論を誘導する質問になっていないか確認し、中立的に書く - 前提が不確かな質問には「※前提要確認」を付す
入力時の注意：
- 相手を詰める道具ではなく、原因究明の道具として使う。質問の意図を添えると協力が得やすい。
M1-6. 着地見込み（フォーキャスト）コメント
用途：累計実績と残月の前提から通期着地を更新し、予算・前回予測との差をコメントする。ローリング・フォーキャストの更新時に使う。
プロンプト本文：
# Role あなたは日本企業のFP&Aアナリストである。ローリング予測・着地見込みのコメントを、前提を開示しながら書く。 # Task 累計実績と残月想定から通期着地を更新し、予算・前回予測との差をシナリオ付きでコメントせよ。 # Context（差し込み欄） - 累計実績（売上・利益）：【貼り付け】 - 当初予算：【 】 - 前回予測：【 】 - 残月の前提（受注残・季節性・既知イベント）：【 】 # Structure（出力フォーマット） - ① 着地レンジ（保守／標準／強気の3シナリオ・主要数値） - ② 予算差・前回予測差の主因 - ③ 前提とリスク（箇条書き） - ④ 下振れ時の打ち手の方向性 - 形式：要点表 ＋ 短文 # Thinking 1. 累計の進捗率と季節性から残月の素地を見る 2. 残月のドライバー（受注残・パイプライン・コスト前提）を特定する 3. 確度別に3シナリオを置く 4. 前回予測からの変化点を明確にする 5. リスクの非対称性（上振れ／下振れのどちらが大きいか）を示す # Verification - 予測は前提に依存する旨を明記し、前提を箇条書きで開示する - 各前提に確度を付し、不確実なものは「※要確認」とする
入力時の注意：
- 未公表の通期見通しは社外共有しない。社内の予測前提（受注パイプライン等）の機密区分を確認する。
M1-7. Next Action提示
用途：差異と着地見込みを、責任部門・期限付きの「次の打ち手」に翻訳する。月次レビューの締め、経営会議の決議事項づくりに使う。
プロンプト本文：
# Role あなたは日本企業のFP&A兼 経営企画である。差異と着地見込みを、実行可能なアクションに翻訳する。 # Task 差異と着地の要約から、責任部門・期限付きのNext Actionを優先度順に提案せよ。 # Context（差し込み欄） - 差異と着地の要約：【貼り付け】 - 打てる施策の制約（予算・人員・時間）：【 】 - 意思決定者：【 例：事業部長、CFO 】 # Structure（出力フォーマット） - アクション表：施策／狙う効果（概算金額）／責任部門／期限／前提／リスク - Top3を太字で強調 - 末尾に「経営判断が必要な論点」を別記 # Thinking 1. 効果（金額インパクト）の大きい差異から着手対象を選ぶ 2. 制御可能性（自社で動かせるか）で選別する 3. 効果を概算し、レンジで示す 4. 実行可能性（誰がいつまでに）を具体化する 5. 現場で決められない＝経営判断が要る論点を切り出す # Verification - 効果金額は試算であり幅を持たせる。前提が崩れる条件を明記する - 最終的な実行可否は責任部門・経営の確認が必要である旨を末尾に記す
入力時の注意：
- 「頑張る」「強化する」で終わらせない。誰が・いつまでに・いくらを必ず埋める。
M1-8. 経営会議用 1ページサマリー
用途：当月の予実・着地・論点をA4縦1枚に凝縮する。経営会議・取締役会の冒頭エグゼクティブサマリーに使う。
プロンプト本文：
# Role あなたは日本企業のFP&Aである。経営会議の冒頭1ページ（エグゼクティブサマリー）を作るプロで、情報を削る判断ができる。 # Task 当月の予実・着地・論点を、A4縦1枚に収まる量に凝縮せよ。 # Context（差し込み欄） - 当月の主要数値（売上・営業利益の予算／実績／前年）：【貼り付け】 - 通期着地見込み：【 】 - 当月の最重要トピック3点：【 】 - 宛先：【 経営会議／取締役会 】 # Structure（出力フォーマット） - ① ヘッドライン（1文・今月を一言で） - ② KPIサマリー表（売上・営業利益・通期着地、各々 予算比・前年比） - ③ 主要差異3点（各1行） - ④ 通期見通し（1文） - ⑤ 本日の決議事項／論点 - A4縦1枚に収まる分量に絞る # Thinking 1. 最重要メッセージを1つに決める 2. 数字は厳選する（迷ったら載せない） 3. 良し悪しを両論併記する 4. 当月から通期着地への含意を一言で示す 5. 「この会議で決めること」を明確にする # Verification - 数値の出典・期間を統一する。未確定は「見込み」と明示する - 1ページに収まらない場合は、何を落としたかを最後に注記する
入力時の注意：
- 詳細データは添付に回し、本ページは「結論と論点」だけに保つ。
実出力サンプル
以下は架空企業「株式会社メビウス精密」（製造業・産業機器、東証プライム想定、連結売上高約480億円・営業利益約38億円・従業員約1,200名）の数値で、上記プロンプトを実行した出力例です。数値・社名はすべて架空です。
サンプルA：M1-1（差異コメント自動生成）の出力例
サンプル入力：
対象期間：2026年5月度（単月）
対象組織：産業機器事業部
数値（百万円）：
予算 実績 前年同月
売上高 4,200 3,960 4,080
売上総利益 1,344 1,180 1,290
（粗利率） （32.0%）（29.8%）（31.6%）
販管費 824 770 810
営業利益 520 410 470
既知の特殊要因：
・大口顧客A社向け案件 120 が検収翌月（6月）へずれ込み（一時）
・特殊鋼材のスポット調達単価上昇で原価率が約0.8pt悪化（継続性は中）
・物流費が想定を下回り販管費を約30押し下げ
文字数上限：400字
出力例：
総括：5月度の産業機器事業部は売上・営業利益とも予算未達（営業利益 予算比 −110百万円、−21.2%）。未達の約半分は大口案件の翌月ずれ込みという一時要因で、残りは鋼材スポット高による粗利率悪化が主因とみられる。
- 事実：売上は予算比 −240百万円（−5.7%）。要因：うち約120百万円はA社向け案件の検収が6月へ後ろ倒し（一時）、残りは産業機器の受注消化ペース鈍化。含意：6月に売上の反動増が見込まれ、通期では一時ずれの範囲とみられる。
- 事実：粗利率は予算32.0%に対し実績29.8%（−2.2pt）。要因：特殊鋼材のスポット高で原価率が約0.8pt悪化、加えて低採算機種の構成増。含意：鋼材高が継続すれば下期も粗利率を圧迫するため、価格転嫁の要否が論点となる。
- 事実：販管費は予算比 −54百万円の費消減で営業利益を下支え。要因：物流費の想定下振れと採用の期ずれ。含意：採用後ろ倒し分は下期に発生する見込みで、恒常的な改善ではない点に留意。
注記：売上未達の数量／単価／ミックス別寄与は別表で要分解。鋼材スポット単価の継続性（下期見通し）は調達部門への確認が必要（※要確認）。
サンプルB：M1-4（月次レポートのナラティブ生成）の出力例
サンプル入力：
当月サマリー数値：サンプルAと同じ（産業機器事業部・2026年5月度） 主要トピック：①A社案件の検収ずれ ②特殊鋼材スポット高 ③新製品ラインの立上げ進行 前月からの変化：4月は予算並み着地。5月から鋼材高が顕在化。 トーン：簡潔（経営会議冒頭用） 文字数の目安：800字 残月数：通期まで7か月、累計（4-5月）営業利益は予算比 −90百万円
出力例：
① 業績概況 5月度の産業機器事業部は、売上3,960百万円（予算比 −5.7%）、営業利益410百万円（同 −21.2%）と予算を下回った。前年同月比でも営業利益は −60百万円。4月は予算並みで着地していたため、当月の未達が単月で顕在化した形となる。累計（4–5月）の営業利益は予算比 −90百万円。
② 主要差異の要因 未達の主因は2つ。第一に、大口顧客A社向け案件120百万円の検収が6月へずれ込み、当月売上を押し下げた（一時要因）。第二に、特殊鋼材のスポット調達単価上昇により原価率が約0.8pt悪化し、粗利率は予算32.0%→実績29.8%へ低下した。販管費は物流費の下振れと採用の期ずれで予算を54百万円下回り、利益を一部下支えしたが、構造的な改善ではない。
③ 通期着地見通し A社案件は6月計上が見込まれ、当該分は通期では取り戻せる公算が大きい。一方、鋼材スポット高は下期も継続する可能性があり、現時点では下期粗利率に対する継続的な下押し要因とみている。これを織り込むと、通期営業利益は予算に対し中立〜やや下振れのレンジ。採用の期ずれ分は下期に費用として戻る点にも留意が必要。
④ 経営への論点 論点は鋼材高への対応である。(a) 主要機種の価格改定の要否とタイミング、(b) 代替材・調達先の多様化余地、(c) 価格転嫁が難しい場合の機種ミックスの見直し、の3点を次回までに整理したい。
次月の注目点：A社案件の6月計上が予定どおり進むか、鋼材スポット単価が高止まりするか。
推奨フロー
- M1-2 で差異を定量分解 → M1-3 で構造／一時に切り分け、という順で「数字を固める」
- M1-1（短文コメント）か M1-4（レポート本文）で「言語化する」
- M1-6 で着地に織り込み、M1-5 で深掘り質問、M1-7 で打ち手に変換
- 会議直前に M1-8 で1ページに凝縮
安全に使うために：本モジュールのプロンプトは数値の貼り付けを前提とします。確定前の内部数値・未公表の業績は、利用するAIの機密区分（無料版／法人契約／API等）を確認したうえで扱ってください。詳細は「機密データの安全な扱い方」章を参照。